発案は5年前、歴史のある野球界ならではの苦労があった

　野球界の慣習を変えるのは想像以上に時間がかかる。最初に競技者登録システムの話が出たのは約5年前。どのカテゴリーの団体や組織も「早急にやる必要がある」との意識は共通していた。だが、野球界の組織は複雑で数が多い。全日本軟式野球連盟を例にとっても、全国の大学や女子野球の連盟、各都道府県連盟など6つの加盟団体を管轄している。

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　6つの加盟団体の下には小学生・中学生の部などが細かく分かれている。組織に所属するチーム数や選手数によって地域の事情も異なる。チームが県や市の組織に属す地域もあれば、区単位で所属が変わるところもある。シニアやボーイズといったクラブチームと、中学校の野球部に接点がない地域もある。システムの説明をするだけで膨大な時間を要する。競技者登録には個人情報の入力や費用もかかるため意見や反発もあり、調整は簡単ではなかった。

　それだけの困難があってもシステム導入が前に進んだのは、野球人口の減少に歯止めがかからないためだ。全日本軟式野球連盟によると、40年前に2万8000以上あった学童野球チームは、1999年度に1万5000を割った。そのまま減少傾向は続き、2020年度は1万607まで減っている。日本の人口自体が減少し、子どもたちの野球以外の選択肢が増えたとはいえ、野球離れは深刻だ。

　競技者登録システムが機能すれば、選手の増減が地域やカテゴリーで明確になる。課題が具体的になったり、成功例を他の地域で生かしたりできると期待されている。システム構築は目的ではなく手段。活用してこそ、野球界の未来が開ける。